ガジェットと雑談@信濃まつもと

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ドアが開かない! テスラModel Sを見てきた感想

みなとみらいでテスラModel Sが展示、試乗出来るというので見てきたので感想を述べたい。



テスラというメーカー

車好きでないとテスラを知る人は少ない気がする。アメリカのベンチャーでEV、完全自動運転が注目されているメーカーだ。私は自動運転技術に興味があり知った経緯がある。私は運転して欲しい派(自分では運転したくない)なのだ。私は免許を持っているが持っているというだけだ。「たまには運転しろ!」と言って運転を促した父も降りる時には「もう運転するな!」と言ったほどだ。私が運転するより自動運転の方が安全である。


ドアが開かない!


お恥ずかしいながらModel Sのドアを開ける事が出来なかった。ドアノブっぽい色をした部分はあるがドアノブが無いのだ(ドアに凹凸がない)。店員に聞くとドアノブっぽい部分を軽く押せと言う。押すと、ドアノブがニョキっと出てくるではないか! 本来は鍵を持って近づけばドアノブが出てくるようだ。


車というよりスマホ


驚いたのが物理ボタンの少なさだ。ハンドル周りに必要最低限の物理ボタンがあり、あとは全てタッチパネルで行う。エアコンから走行モードの変更などあらゆる操作をこのタッチパネルで行う。車にタッチパネルが搭載されているというより、タッチパネルに車が搭載されているという印象を受けた。これはこれからの車のスタイルなのだろう。テスラ車と一般的日本車の物理ボタンの差はガラケースマホくらい違う。


日本でテスラの車は快適か

このModel Sに限らずテスラの自動車はとても魅力的ではあるが日本で走る車ではないだろう。それは1000万円を超える値段の問題ではない。

日本では規制が強すぎてテスラの目指す完全自動運転の恩恵をしばらく受けることができないからだ。老人がブレーキを踏み間違えて人をひきまくろうが完全自動運転の方が危険という考えなのだ。ここで完全自動運転が危険と思っている人に言いたいのは、運転手の起こした事故はその運転手の経験であり、決して他の運転手の経験にはならない。「事故多し」の看板も虚しく、「事故多し」の場所では事故が多発する。しかし、完全自動運転車が事故を起こせばその時の情報が全ての完全自動運転車のソフトウェアに共有されるのだ。完全自動運転車が事故を起こせば起こすほど、事故の確率は減っていく。

また、これはすべてのEV車に言えるが現状充電場所は決して多いとは言えず、遠出する場合は充電場所を考えての行動に制限されるだろう。

低価格の自動車の販売も予定しているようだが、日本で完全自動運転の規制が前に進まない事には車好きのための車と言ったところだ。


日本はEV、完全自動運転車で覇権を取れるのか?


各メーカー力を入れているが、「車」というより「コンピューター」なのでガソリン車時代を築いた名だたる自動車メーカーが必ずしも覇権を取れるとは限らない。故にテスラのようなベンチャー企業が次々と出てくるので日本の自動車メーカもうかうかしてはいられない。ただし、一般ユーザー向けの低価格かつ量産となると話は別のようで、低価格量産を目指したテスラモデル3は難航しているようだ。

私はEV、完全自動運転車で日本企業の脅威となるのはチャイナのベンチャー企業だと思っている。最新鋭ステルス戦闘機がレーダーに映ったと言ってバカにする人も多いチャイナの技術だが、EV、完全自動運転車の土壌は揃っているのだ。

EVに必要な大量の電気は今後建設予定である100基を超える原発でまかなえるし、テスト用ではあるが走りながらの充電が可能な道路の建設も予定されている。そして何より補助金、人件費、税、規制など多くの面で海外企業を呼び込む条件も揃っている。これにより大手企業、ベンチャー企業がチャイナを拠点に生産ラインを構築するだろう。現にテスラもチャイナ工場の計画を発表している。そしてここがミソなのだが、チャイナでは企業内に共産党支部を設置することが定められている。これは外国企業も例外ではない。つまり、外国企業の技術はチャイナ共産党と、つまり同じく共産党支部が設置されているチャイナ企業と有無を言わさず共有というわけだ。これだけ揃ったチャイナが脅威でないはずがない。

ちなみに、EUなどのガソリン車規制により「EV、完全自動運転車が主流になる事は確実」という声もある。完全自動運転は間違いないと思っているが、EVは話半分だと私は思っている。EVになって困る莫大な力を持つ人々(原油、ガスで儲けている人達、国)がそう簡単に事を進ませないだろう。そして仮にEVが主流になったとして、その電気をどう賄うのかという問題が出てくる。EVの電気を発電するために火力発電を使うのかという事だ。そうなれば原油国は万歳だが本末転倒だ。ガソリン車が主流の現在ですら節電を促している日本でその電気が賄えるのかも疑問である。